葬儀前に知っておきたいこと

葬儀と喪主

葬儀と喪主の意義
葬儀とは、死者を弔う宗教的な儀式のことをいいます。
この葬儀式は、仏教が伝来する以前から火葬式の葬儀として行われていたようです。
喪主とは、葬儀の主宰者のことです。
殆どの場合は、家長に相当する人が喪主を務めます。
通常は、故人の配偶者がおれば配偶者或いは子供(ほとんどが長男)が務めることが多いと思います。
喪主の考えによって、その葬儀の良しあしを決定するといっても過言ではありません。
そのためには、喪主は葬儀に関する多くの知識を得ることが大切です。
只、通常喪主の立場であるにもかかわらず、身体的な具合や葬儀式に間に合わない外国での生活を行っている者は、その任務を果たすことが出来ませんので、その者に代わる親族が喪主を務めることになります。
喪主の任務
喪主は葬儀の代表者ですから、その葬儀全般を取り仕切ることになります。主な任務は
① どのような葬儀にするかを決定(葬儀の規模など)
② 葬儀の役割分担
③ 弔問客や会葬者への挨拶
④ 僧侶への挨拶
⑤ 親族の席順
この場合、血族・姻族の順で故人との繋がりが近い順に席順を決めればよいと思います。最近ではこの席順に拘ることは少なくなりました。
⑥ 弔電の拝読の順番
など。

葬儀と葬儀委員長

葬儀委員長
身内だけの葬儀ではなく、友人・知人が参列する葬儀或いは中・大規模の葬儀では、葬儀委員長を置くとその葬儀がスムーズに行われます。
葬儀委員長とは、葬儀における役割分担の役職名で、喪主に命じられて葬儀を取り仕切る責任者のことです。
その葬儀をスムーズに進める人と思えばいいでしょう。
葬儀と葬儀委員長の関係
葬儀において、家族葬など小規模の葬儀であれば、喪主がその葬儀をスムーズに取り仕切ることが出来ると思います。
ところが、家族葬ではない葬儀となると参列者も身内だけでなく、友人・知人も参列することが予想されます。
その場合、どうしても葬儀全般の流れを取り仕切る人が必要になってきます。
喪主が、全てを取り仕切ればいいのですが、やはり参列者が多く、又地域関係者だけでなく勤め先関係者など、それぞれの分野の方が参列するとなれば、喪主一人が葬儀全般を取り仕切るわけにはいきません。
そのためには、その葬儀の取り仕切り・スムーズな流れを考えて、実行していく葬儀委員長が必要になってくるのです。
葬儀委員長の現在の立場
近年、直葬(釜前葬)や家族葬と呼ばれる身内だけの葬儀が増えてきているため、はっきりと葬儀委員長としての役を置く葬儀は減ってきております。
しかし、故人には人として生きてきた長い歴史があるのです。
故人が接した多くの人達と伴に故人を偲ぶという心を持つことが、残された者の幸せに繋がるという認識が必要だと思います。
故人を偲ぶという認識が無ければ、幸せは当然なくて当たり前ではないでしょうか。
脈々と受け継がれてきた先祖を大切にする気持ちがあってこその、「幸せ」なのではないでしょうか。

葬儀社関連などのこと

葬儀依頼前に、無料の葬儀相談を!!
最近では、病院で亡くなられる方が殆どだと思います。
そのためどうしても、ご遺体の搬送が優先してしまい「とにかく葬儀社依頼を!!」と、先々を考えずに依頼してしまうケースが多いと思います。
このような考えで依頼した場合、気に入らない葬儀社であるときには、中々葬儀社を途中で変えることは難しいと思います。
そのためにも葬儀依頼する前に必ず葬儀・仏事全般の相談を行ったほうが良いのです。
葬儀(社)依頼は慎重に ― その葬儀の良し悪しを決定!!
関西特に、西宮・尼崎・大阪 ・神戸・豊中など京阪神間は多くの葬祭に係わる葬儀社が存在し、各葬儀社が、家族葬など各プランを打ち出しております。
葬儀費用についても、高額な葬儀から低料金、低価格の葬儀と価格差があり葬儀社選びが大変です。
病院からのご遺体の搬送はそう慌てなくていいのです。
ご遺体の搬送先も決まらずに追い出すようなことをする病院はないでしょう。
現代は、高齢化社会で葬儀業界が一大産業を成し葬儀社が乱立しています。
又、核家族によって、葬儀社は、昔と違う多種多様な葬儀形態を打ち出し、葬儀式場もその葬儀形態に見合った大式場だけではなく小式場も多数作られています。
葬儀社が乱立していることは葬儀社同士の価格競争によって低料金・低価格葬儀に繋がり、消費者にとって良いところもあります。
反面、乱立しているあまり、どの葬儀社を選べばいいのか迷ってしまいます。
葬儀社によって、葬儀費用に価格差
葬儀料金的にも昔と違い明確化になっているようですが、葬儀社によって価格差が大きく、そして多種多様な葬儀形態のために、葬儀をあまり経験しない私たちにとっては、どれが良い葬儀に繋がる料金設定なのか分かりにくいのが現状です。
葬儀費用は高額なものです。
ですから、簡単に葬儀社を決めるわけにはいきません。
出来るだけ多くの正確な情報を得て葬儀社を決めるのが最良の決め方です。
葬儀費用を抑えるコツ
◎ 現代は全てが金品で計算される時代です。
葬儀物品にしても、高額なものから少額なものまであります。
そこで、値段ごとに見映えに差がつけられています。
お葬式の最後のお別れの場としての葬儀式場においても、広く、清潔で、奇麗な所など式場使用料もピンからキリまであります。
祭壇においては、最近では生花祭壇が主流を占めつつありますが、使用するお花の種類、お花数によってもかなりの価格差が出てきます。
◎ 葬儀社の見分けをしっかりと
葬儀物品の全てがしかりです。
ですから葬儀社には、低価格にして集客しようとする葬儀社、見映えを主にして集客しようとする葬儀社など葬儀社に違いがあります。
その見分け方が重要なのです。
◎ 絶対、地域をおろそかにしない
現代は、人の埋葬は火葬で行われます。
各市の火葬場は、亡くなられた方等がその市の居住者であるかによって火葬料金に違いが出てきます。
居住者以外ならば数倍の火葬料金を取られてしまいます。

葬儀での僧侶読経のこと

葬儀時の読経依頼の相談
現代は宗教離れ・仏経離れしている時代で一昔のようにおじいさん、おばあさんに連れられてお寺に行くことはなくなりました。
そのことから、身内が亡くなってもお寺、或いは僧侶に連絡することはなくなりました。
それは、現代は医療機関の発達によって殆どの方が病院で亡くなり、ご遺体を安置する所に搬送しなければならない。
そのために、どうしても葬儀社に最初に依頼しなければならないということも、その一因だと思います。
又、お寺は世襲制で封建的なところがあります。
一部のお寺では、一般家庭からの僧侶が資格も持ち、住職と全ての面で何ら変わらないにもかかわらず、法務院という形の薄給で雇い入れているケースもあります。
檀家・門徒制度が崩れている現在、誠実な資格ある僧侶に読経依頼を行うのが、一対一の人間同士の付き合いになりますから最善だと思います。
只、宗教離れ・仏教離れしている現代、葬儀時の緊急的な時にお経をあげてもらいたいと思っても、葬儀社以外どこに依頼すれがよいのか分からないと言われる方もおられると思います。
又、お布施についても「いくら?」と不明瞭な面もあります。
そのためにも兎に角、葬儀依頼前に無料のサポートを利用するのがベーターだと思います。

エンディングノートのこと

現代は高齢化社会
現代は高齢化社会で、独居老人或いは老夫婦二人住まいの世帯が非常に多くなっています。
老々介護の時代ともいわれています。
ご夫婦で生活していてもお二人とも動けないような時代になってきているのです。
老いじたくサポート
前述のとおり、一昔前と違い高齢者の平均寿命も延びており、何時何があってもおかしくない高年齢化となっているのです。
昔は、数世代の家族が同居しており一々書き残さなくても次の世代が全てを仕切ってくれていました。
現代は核家族化となって、自分のこと或いは自分たちのことは自分たちで面倒を見なければならない時代となっています。
① 高齢者のためのサポート
そのためには、独居である場合は保証人制度を利用しなければアパートにも入れない時代です。
どうしても、誰かに頼らなければならない時代なのです。
② 遺言・相続
核家族のため、遺言・相続関係も残されたもののことを考え、しっかりと決めておいたほうが後々もめ事がなくて済むと思います。
核家族では、どうしても普段のコミュニケーションが取れておらず、残されたものが困ることが往々にあるはずです。
そのためにも事前に遺言・相続関係などはしっかりと決めておくべきです。

葬儀後に行わなければならないこと

葬儀と葬儀後の各種手続き

葬儀と福利厚生
人が亡くなれば、死亡診断書の交付を受け、死亡届を市町村役場へ提出し、火・埋葬許可書の交付・提出などを行わなければなりません。
色々な手続きを経て最終的に埋葬できることとなります。
市町村は居住者に対して、色々な福利厚生を行っております。
葬儀に関しても、市営葬儀・規格葬儀・葬祭費の支給など居住者に対して色々な福利厚生を行っています。
葬儀後の手続き
葬儀後には、色々な手続きを行わなければなりません。
お葬式が終われば、その後が大変です。
案外、葬儀後の手続きを行わなければならないということを知っている方は少ないと思います。
葬儀後に行わなければならない手続き(葬儀後の手続き)は、葬祭費支給のための申請手続き、年金受給停止手続き、健康保険証返却手続きなどです。
葬儀と葬祭費
葬祭費
1、葬祭費の意義
葬祭を営むための費用のことです。
保険加入者が死亡した場合に保険事業者から支給されます。この葬祭費は、葬祭を行った人に対して支給されるものです。
2、葬祭費の支給
亡くなった方が国民健康保険に加入していた場合は、葬祭費の支給の申請をすることが出来ます。
支給申請は2年以内に行わなければなりません。
3、国民健康保険に加入の方
国民健康保険に加入されている方が死亡した場合、葬祭を行った喪主などに葬祭費の支給を行っています
(1)支給条件
国民健康保険に加入されていた方が死亡した場合。
(2)申請できる方
葬祭の支給の請求できる方は、葬祭を行った方です。
(3)申請に必要な書類など
・亡くなられた方の保険証
・申請者の印鑑
・死亡の確認ができるもの
(火・埋葬許可書など)
・申請者が埋葬を行った事実が確認できるもの
(葬祭費の領収書など)
・申請者の身元確認ができるもの
(運転免許所など)
・申請者の金融機関の口座通帳
(振込できる書類等)
・その他
※注)
各市によって、葬儀に関して他の支給がある場合や支給申請に必要な書類が多少異なるということも考えられますので、事前に電話等で確認しておくことが必要だと思います。
又、国民健康保険以外の方は、加入先或いは市町村役場などに重ねて問い合わせを行った方がよいと思います。
葬儀と健康保険証
健康保険証の返却など
亡くなった方の健康保険証の返却をしなければなりません。又、亡くなった方が夫で、厚生年金・健康保険に加入していて、妻が扶養に入っていた場合は、新たに国民年金・国民健康保険に加入しなければなりません。
葬儀と年金受給停止手続き
年金受給停止手続き
死亡したものが年金の受給を受けていた場合は、停止の手続きを行わなければなりません。
※注)
葬儀後に各種申請を行うにあたっては、死亡届を出した市町村に「死亡後にどのような申請手続きが必要か」をよく確認し、手続きの漏れがないようにしましょう。

法事・法要などを行う

法事・法要の実施
葬儀後は、主だった法要としての
・初七日法要
・満中陰(四十九日)法要
・初盆
・百か日法要
・1周忌法要
・3回忌法要
・7回忌法要
・13回忌法要
など法事、法要を行わなければなりません。
只、法事・法要の読経(お経)は、僧侶なら誰でもというわけにはいかないと思います。
やはり、その宗派の資格ある僧侶で、誠意ある教義を大切にする僧侶でなくてはならないと思います。
納骨を行う
葬儀後の納骨に関して、誰しもが悩むことだと思います。
昔からのお墓が居住地の近くにあれば問題はないのですが、案外関西特に、京阪神間にお住いの方は、田舎或いは九州・四国などの遠方にお墓があって「遠くて、もういけない」「親戚はいるが付き合いが無くなっている」などの理由で、お墓がないも同然の方が多いと思います。
ですが、いつまでもお骨を自宅に置いておくわけにはいきません。
四十九日法要が済めば納骨いたしましょう。
只、納骨の期限は「いつまでという期限」はありません。
故人の資産を
故人の残された土地などの資産を活用し、老人ホームなどの建設を行い、社会に役立てながら運用していけば有効な活用といえるのではないでしょうか。